京都大学有人宇宙学研究センターと、大手ゼネコンの鹿島建設（本社：東京都港区）は７月５日、月や火星への移住を想定し、「重力」人工発生施設について共同研究を進めると発表した。
将来、人類が月や火星で暮らす場合、地球と同じ程度の重力が欠かせない。このため、月や火星の地表面に直径200ｍ、高さ200ｍから400ｍのグラスのような形をした施設を建設し、これを回転させた遠心力で重力を人工的に発生させるとしている。
施設の中には居住エリアに加えて、海や森林などの地球環境を実現した小さな生態系を設けて、人類が生存できる基盤をつくることを目指し、必要な資材は地球から搬送するほか、重量があるものは現地で調達して建設を進める構想。
月と火星の間を移住する場合は、新幹線の車両ほどの大きさのカプセルを六角形に連結して回転させ、地球と同じ重力を生み出しながら移動できるようにするとしている。

東大と理研は５月13日、次世代超効率水処理膜の実現に向けて、水を超高速で通すにもかかわらず、塩を通さないフッ素ナノチューブを開発したと発表した。
持続可能な社会を実現するうえで、海水の淡水化は必要不可欠な課題であり、これまで様々な水処理膜が開発されている。しかし、地球規模の飲料水不足を解決するには、現在用いられている水処理膜の能力を破格に高める必要がある。
今回両者の研究グループは、テフロン表面のように内壁がフッ素で密に覆われた内径0.9ナノメートルのナノチューブ（フッ素化ナノチューブ）を超分子重合により開発した。このナノチューブは塩を通さないが、これまでの目標だったアクアポリンの4,500倍の速度で水を透過した。

京都大学iPS細胞研究所や大阪大学のグループは４月20日、iPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して、ラットの尾の付け根部分にある椎間板の機能が再生され、正常に保つことができたと発表した。グループは今後、より大きな動物で研究を進め、２、３年後をめどにヒトに移植する臨床研究を目指したいとしている。
背骨にある椎間板の中には「髄核」と呼ばれる組織があり、この組織が傷ついたり、失われたりする「椎間板変性」は、日本人の腰痛の主な原因の１つとされている。グループは髄核の細胞が、軟骨の細胞と遺伝的に似た特徴を持つことを突き止め、尾の付け根部分にある椎間板から髄核を取り除いたラットにiPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して半年後の状態を調べた。
その結果、椎間板の変性は起こらず、本来の機能が再生され、正常な機能を保つことができていたという。一方、髄核を取り除いたままのラットは椎間板の組織が壊れ、椎間板変性の状態になったとしている。

新しいがん治療の研究拠点が４月、日本で初めて関西医科大学（所在地：大阪府枚方市）で開設され20日、報道陣に公開された。開設されたのは「関西医科大学附属光免疫医学研究所」。光免療法は、点滴で患者に薬を投与し、薬ががん細胞に取り付いたタイミングでレーザーで光を当てると、薬の成分が活性化し、がん細胞が破壊される仕組み。
この治療法を開発した小林久隆所長は「手術や放射線療法などに続く第５のがんの治療法として使われ、多くの人が完治することがゴール。そのために、臨床から研究、研究から臨床というサイクルの構築が必要だと考えている」と述べ、研究と臨床の両輪で治療効果の向上を目指すとしている。

愛媛大学大学院、東京大学大学院、神戸大学大学院の研究グループは４月14日、新しいタイプの筋ジストロフィーの治療薬を開発し、糖鎖異常型と呼ばれる筋ジストロフィーモデルマウスの治療に成功したと発表した。
筋ジストロフィーは、筋力が進行性に低下していく遺伝性疾患で、有効な治療法がいまだに確立されていない難病。
糖鎖とは核酸・タンパク質に次ぐ第三の生命鎖と呼ばれ、タンパク質や脂質に結合した形で機能を発揮する生体にとって重要な物質。糖鎖の生合成経路を治療標的とする薬剤の開発研究例は極めて少なく、CDP-リビトールの合成酵素ISPDの異常によって発症する筋ジストロフィーのモデルとして、ISPDが欠損したマウスを作出して得た今回の発見は、糖鎖異常を発症要因とする疾患の治療法開発に向けて画期的な成果になるものと期待される。

東北大学は３月29日、間葉系幹細胞の幹細胞性を向上させる新規培養法「振盪浮遊培養法（しんとうふゆうばいようほう）」を開発したと発表した。浸透浮遊培養に、神経の元となる神経幹細胞用培地を応用することで、神経堤細胞様の間葉系幹細胞凝集体（スフェロイド）を作製することに成功した。このスフェロイドが幹細胞関連遺伝子・免疫調整遺伝子の発現を回復させることで、骨再生効果を向上させることを示した。

米国のメリーランド大学は１月10日、遺伝子を操作して、拒絶反応が起こりにくくしたブタの心臓を、世界で初めて心臓疾患の男性に移植することに成功したと発表した。人間に移植できる臓器をつくりだす研究は各国で進められていて、将来的に移植用の臓器の確保につながる技術として期待されている。手術は７日に行われたが、３日後の10日現在も、男性の容体は安定しているという。

東京工業大学、東京大学、山形大学などの研究グループは１月７日、性能が低下した全固体電池を加熱処理で大幅に向上させる新たな技術を開発したと発表した。
同グループは、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見。さらに増大した界面抵抗は加熱処理を行うことによって1/10以下に低減し、大気や水蒸気に全く曝露せずに作製した電池と同等の抵抗に改善できることを実証した。つまり、全固体電池の低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術を開発した。
高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、リチウムイオン電池の代替に向けて活発な研究が行われている。しかし、固体電解質と電極が接する界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だった。今回の成果は、全固体電池の実用化に向け、大きく貢献するとみられる。この研究成果は2022年１月６日（米国時間）に米国化学会誌「ACS Applied Materials&Interfaces」にArticleとして掲載された。

経済産業省は12月23日、有識者会議を開き、脱炭素に取り組む企業を支援する２兆円の基金の中から、二酸化炭素（ＣＯ２）を燃料として再利用する技術開発などに最大約1,535億円を配分する方針を示した。